思考設計・知のデザイン
      Noesitect Lab(ノエシテクト・ラボ)

組織の仕事の進め方を、考え方の設計図から作り替える

  

売上、DX、人材、規制対応。
変化へのテーマは山ほどあるのに、会議・意思決定・プロジェクトの進め方だけが
昔のまま止まっていない……

  

Noesitect Lab は、スタートアップ・一般企業・自治体向けに

  • Step1:「思考・AI」研修を実施し土台を揃える
  • Step2:少人数ラボで仕事の進め方を実際に組み替える
  • Step3:組織全体の仕組みへと落とし込むコンサルティングする

という流れで、
「学んで終わり」ではない変化を一緒にデザインします。

Noesitect Labとは

Noesitect Lab は、「思考」と「仕事の設計」を扱う変革パートナーです

Noesitect(ノエシテクト)は、
ギリシャ語の「知(noesis)」と「設計する人(architect)」を組み合わせた造語です。

私たちが扱うのは、
ロジカルシンキングやクリティカルシンキングといった思考の技術だけでも、
生成AIの「使い方」だけでもなく、
それらを踏まえた、

「どのように考え、どのように判断し、どのように仕事を設計し直すか」

という、組織の根っこにある「思考の設計図」です。

  • Step1:研修で、組織内に共通の「考え方の土台」をつくります
  • Step2:ラボ型の学びの場で、実際の業務・プロジェクトを持ち込みます
  • Step3:関係者と伴走することで、制度・仕組み・設計にまで落とし込みます

この三段階で、仕事の風景そのものを変えていきます。

   
   

こんな組織・担当者のためのラボです

組織が変化するためには、しっかりとした「思考の基礎工事」が必要です

  • 研修に限界を感じている人事・育成担当者
    • 管理職研修・階層別研修・eラーニングを増やしてきたのに、現場の会議や仕事の進め方がほとんど変わっていないと感じている
    • AI研修を入れてみたが、「便利ツール講座」で終わっている
    • 本当は、研修そのものよりも、行動と仕組みが変わる打ち手をつくりたいと強く思っている
  • 自治体の企画・DX・人事・研修担当
    • 前例踏襲からの脱却が求められている
    • 住民からの相談内容や求められるスピードは変わっているのに、
      庁内の打ち合わせや決裁プロセスが、昔の前提のまま運用されている
  • 変化しなければならない業界の企業
    • 金融/製造/医療・福祉/観光/メディアなど
    • 「このままではいけない」と分かっているが、どこから変えれば良いかが曖昧
  • スタートアップ/スケールし始めたベンチャー
    • プロダクトは伸びているが、会議と意思決定が場当たり的
    • 優秀な人材はいるが、「考え方の共通言語」がなく議論が空中戦になりやすい

このような組織に対して、Noesitect Labは
研修 実施→ 学びの場の設計・運用 → 関係者との伴走、という総合的な手段でお応えします。

  
  

法人向け:導入ステップ全体像

法人向けサービスの流れ
  研修実施から、学びの場の設計、関係者との伴走へ

Noesitect Lab の法人向けサービスは、
次の3ステップで設計しています。

  • Step1|単発研修(イントロダクション)
    • 「思考設計」「AI×思考設計」のエッセンスを半日〜1日で共有
    • 組織内に共通の言葉と問題意識をつくる
  • Step2|ラボ型 学びの場(少人数・継続)
    • 選抜メンバーが実案件を持ち込み、仕事の進め方を実際に組み替える
    • Thinking Studio for Teams(思考設計スタジオ)
      考え方のアップデートから、仕事の進め方を変えるチームラボ
    • AI Dialogue Studio for Teams(AI対話スタジオ)
      AIとともに、仕事の流れそのものを組み替えるラボ の2ラインを用意しています。以降「思考設計スタジオ」「AI対話スタジオ」と表記します。
  • Step3|コンサルティング・伴走支援
    • ラボでの成果と気づきを、人事制度・会議設計・業務プロセス・研修設計などに展開
    • 必要に応じて、経営層・人事との定例ミーティングを実施

「まずは単発研修だけ試したい」
「ラボから始めて、良ければ制度まで一緒に作りたい」
など、どのステップからでもご相談いただけます。
  

  

Step1 詳細:研修ラインナップ

Step1:研修の実施
まずは「考え方」と「AI」の土台を揃える

1.思考設計イントロダクション研修
   仕事の進め方を劇的に変える「思考設計」入門

概要
対象:管理職・リーダー・選抜メンバー、人事・研修担当 など
時間:3時間/半日/1日 など柔軟に設計

ねらい:
・「前提を疑う」とは何か
・会議・プロジェクトの「よくあるつまずき」の構造を知る
・自部門の仕事を、「思考」と「流れ」で簡易的に可視化する など

2.AI×思考設計 イントロダクション研修
   AI×思考設計 イントロダクション〜AIに任せる仕事/任せない仕事の見極め方〜

概要
対象:DX推進室、新規事業チーム、人事・研修部門、自治体DX担当 など
時間:3時間〜1日

ねらい:
・AIに任せるべき仕事と、人間が担うべき仕事の切り分け
・良い問いを投げるプロンプト設計の基本
・自社業務を題材にしたAI活用アイデアの棚卸し

3.自治体向け:前例踏襲から前提設計へ
   自治体職員のための「前提設計」ワークショップ
 

概要
対象:自治体の中堅・管理職・企画・研修担当
時間:半日〜1日

ねらい:
・業務にひそむ「暗黙の前提」を可視化する
・住民ニーズ・政策変化を踏まえた「問いの立て方」を学ぶ
・所属課の仕事を、思考と業務フローの両面から整理する



Step2 詳細:ラボ型プログラム

Step2:ラボ型 学びの場
実際の案件を使って、仕事の進め方を組み替える

・Thinking Studio for Teams

考え方のアップデートから、仕事の進め方を変えるチームラボ

期間:3〜6か月
対象:リーダー層/次世代リーダー/組織横断プロジェクトメンバー
人数:1クラス 10〜20名

主な内容
1.自組織の「仕事のクセ」「思考のクセ」を可視化
2.問題の見立てと問いの設計
3.会議の再設計(目的・アジェンダ・役割・決め方)
4.プロジェクトの「思考フロー」を描き直す
5.自部門に合った「仕事の設計図」を試作・実践
6.学びと成果の共有/次年度への引き継ぎ

目的は、「研修を受けた人が増えること」ではなく、
「仕事の進め方を説明できるリーダー」が増えることです。

・AI Dialogue Studio for Teams

AIとともに、仕事の流れそのものを組み替えるラボ
期間:2〜3か月
対象:DX推進室/新規事業チーム/人事・研修部門/自治体DX担当
人数:1クラス 8〜15名 程度を想定

主な内容
・AI導入の現状棚卸し(何に使えていて、何に使えていないか)
・AIに任せる仕事/任せない仕事の線引きワーク
・会議準備・議事録・資料ドラフト・リサーチのAI活用フロー設計
・研修・育成コンテンツの「AI共創」プロセス設計(人事向け)
・チームごとのAI仕事術テンプレート作成
・ガバナンスと現場利用のバランス確認

「AIツールを入れたけれど、現場ではほとんど使われていない」
という状態から、自然とAIを使うのが当たり前になる仕事の流れを一緒に設計していきます。



Step3 詳細:コンサルティング・伴走支援

Step3:コンサルティング・伴走支援
ラボでの学びを、仕組みと制度にまで落とし込む

ラボ型プログラムの成果を、組織全体の仕組みや制度にまで反映させたい場合には、コンサルティング・伴走支援として継続的に関わります。

支援テーマ例
・人事・評価・等級制度の見直しと「思考設計」の接続
・会議体の再設計(経営会議/部門会議/プロジェクト会議)
・研修体系の再構築(「研修メニュー」から「学びの導線」へ)
・自治体の研修・人材育成体系設計 など

関わり方の例
・月1〜2回のオンライン定例ミーティング
・重点プロジェクトへのアドバイザリー参加
・人事・研修担当者との共同設計ミーティング

1回の研修実施だけで終わらせず、
「学び → 実験 → 仕組み化」まで一気通貫で支援できることが、Noesitect Lab の強みです。

個人向けプログラム

個人で「仕事の進め方」を変えたい方へ

Noesitect Lab では、法人向けとは別に、
個人で参加できる少人数ゼミも開講予定です。

1.Thinking Studio for Individuals(思考設計 個人ゼミ)
2.AI Dialogue Studio for Individuals(AI対話 個人ゼミ)

キャリアの転機にいるビジネスパーソンや、職場のやり方に違和感を覚えているリーダー候補、自治体職員・NPO・フリーランスの方などが対象です。

「まずは自分の仕事の進め方を変えたい」
という方は、ご参加いただけます。


お問い合わせ・相談

まずは、「どこから手をつけるべきか」から一緒に考えませんか

  • 単発の研修から始めるか、ラボ型から始めるか悩んでいる
  • 自社・自部署向けにどのように設計できるか知りたい
  • 人事として「次の一手」を探している

という、自治体、法人担当の方向けに、60分のオンライン無料相談を用意しています。